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小学校や中学校で働く栄養士の主な仕事は、給食に関わるものがほとんどです。給食を通じて、生徒に食の知識を正しく伝えるとともに、身体の発育や栄養知識の醸成を促す役割があります。
小学校・中学校での栄養士の仕事をする立場としては、「栄養教諭」「学校栄養職員」の2つがあります。主な職場としては、学校や給食センターなどとなります。役割としては、どちらも学校給食の栄養管理や、健全な発育のための食事を考え、提供するということと本質は同じです。
詳しくは、「栄養士と栄養教諭の違い」のページをご覧ください。
参考として、栄養教諭の給食センターでの1日のスケジュールをご紹介します。
栄養教諭の主な仕事として、給食の献立作成や生徒への食育指導を行う事が挙げられます。食育については、給食はもとより特別授業を行うなどで食べることの大切さ、重要さや、栄養知識を伝えます。時には、家庭科の時間や保険学習の時間を利用しての指導を行う事もあるようです。
栄養教諭になるには、栄養士もしくは管理栄養教諭普通免許状の取得が必要となります。加えて、各都道府県の実施する教員採用試験に合格しなければなりません。さらに、教員免許も必要です。
以下は、その倍率と採用状況に関してです。受験を検討している方は参考にしてはいかがでしょうか。
掲載データを見ると、29年度では栄養教諭の受験者数は1813人(前年比13・1%増)で、そのうち採用者は239人(前年比14.9%増)、倍率は7.6倍(0.1ポイント減)となっており、採用は増加傾向にあります。
学校栄養職員の仕事内容は、以下の文部科学省のHPを参考にして下さい。
こちらの掲載内容から学校栄養職員の仕事内容を大きく分けると、
となっています。
主な業務としては、献立作成や調理、衛生管理です。
また、上記の仕事内容を見るに栄養教諭のサポートをすることもあるようです。
こちらも栄養教諭と同様に栄養士もしくは管理栄養士の免許のほか、各都道府県が実施している職員採用試験を受験し合格する必要があります。
学校で働く際に栄養士に必要なスキルは、低学年・高学年といったように各成長過程の子どもに合わせた栄養の知識が必要となります。また、特に栄養教諭は食育について教育することもありますから、指導力はもとより理解しやすい・分かりやすい授業づくりを行えるスキルが求められます。
さらに、厨房やセンターで作業を行う際は調理スタッフ、そのほか生徒たちの保護者、担当の先生といった学校関係者と意思疎通を図る機会も多く、高いコミュニーケーション能力も不可欠です。
各都道府県給料表に沿って決められます。また、一概には言えないのですが、ほかの教員と同じように勤続年数に応じて増えるようです。インターネットに掲載されている情報を参考にすると、20代後半から30代後半では、年収が400万円~500万円ほどという情報が多く見られました。ちなみに、栄養教諭はほかの教諭と同じ給与表が、学校栄養職員は学校事務と同じ給与表が適用されます。
勤務時間は、就職する自治体によって異なりますが、基本的には学校の開校時間に合わせています。しかし、正規採用の職員では日勤(8時間)、非常勤であれば、4~5時間と時間を短くしての勤務をする場合もあります。
詳細に関しては、以下を参照ください。
また、こちらの参照によると公立学校の教育公務員の休憩時間や時間外勤務についても記載されています。
休暇については、学校のカレンダーとほとんど同様の場合も。
そのため、夏休みや春休みといった長期休暇が取得できるほか、有給も取得しやすい環境のようです。
一般的には、調理師や学校栄養職員、栄養教諭と一緒に仕事することが多いようです、また、家庭科や担任の教諭と連携して、食育の授業を行うこともあります。
これまでの説明で、小学校や中学校で働く場合には、栄養士や管理栄養士免許の他に、教員免許の取得や自治体職員採用試験の合格が必須と思われた方もいらっしゃることでしょう。言葉通りに捉えるとその通りですが、見方を変えるとそうとも言い切れません。というのも、各自治体が採用している給食制度によって、公立学校の給食を用意する場所や事業者が違うためです。
現在、公立学校の学校給食は、大きく分けて3つの方式のいずれかで運用されています。
単独調理方式校 | 校内で調理した給食が、生徒に提供される方式 |
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グループ方式 | 調理校で調理された隣接する複数校の給食が、受配校に配送される方式 |
共同調理場方式(外部調理方式を含む) | 委託された事業者が調理した給食が、学校に配送される方式 |
各自治体によって実施状況は違いますが、例えば東京都の平成29年度の実績としては、小中学校の合計で、単独調理方式が1419校、共同調理場方式が345校、グループ方式が2校の採用となっています。
また、各方式においても給食の調理、提供を行うのが自治体であったり、自治体より委託された給食会社であったりと学校によって様々です。
この現状から、学校給食に携わるという目的に照らして考えると、必ずしも教員免許を取得したり自治体職員採用試験に合格しないとならない、という訳ではなさそうです。
給食を通じて、小中学校に通学する生徒の成長に貢献したいとの考えがあるようなら、前述の共同調理場方式などで給食事業を受託している給食センターで給食の調理に携わることも検討できるでしょう。