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増加していると言われる栄養士の求人。栄養士の求人倍率や免許交付数などについて、ご紹介しています。
厚生労働省のデータによると、平成27年1月時点の栄養士を含む「その他の保健医療の職業」の新規求人が8,188件。それに対して、新規求職者が4,204人となっており、求人倍率は1.95倍。それだけ多くの栄養士が求められているということがわかります。
平成14年に制定された「健康増進法」により、今まで栄養士を配置しなくても良かった施設も、栄養士を配置するよう努めなくてはならなくなったため、栄養士の求人は常にある状況にあります。
健康増進法では、「特定給食施設であって、特別の栄養管理が必要なものとして厚生労働省令で定めるところにより都道府県知事が指定する施設」の設置者は、当該特定給食施設に管理栄養士を置かなければならないことを定めています。
保健所は必要な調査を行い、基準に合致する施設には管理栄養士の必置指定について設置者に「管理栄養士必置指定通知書」を交付します。
引用元:東京都福祉保健局「管理栄養士の必置指定について」より抜粋
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/smph/kenkou/kenko_zukuri/ei_syo/tokutei/kanri.html
学校給食や病院給食を始め、幼稚園や保育園の給食、社員食堂、大学や高校の食堂、高齢者介護施設、スポーツの現場などで栄養士や管理栄養士は必要とされるようになっているのです。
健康に生活していくために欠かせない「食」という課題。それをサポートするのに必要な栄養士の需要は、今後ますます増加していくと考えられています。
さらに、多様化する消費者のニーズに対応するため、さまざまな業態の企業や施設で、より専門性の高い栄養士が求められるようになるでしょう。
さらに、2000年に始まった介護保険制度では、高齢者の栄養管理が非常に重視された内容となりました。これから超高齢化社会を迎える日本にとって栄養士の仕事は、なくてはならない仕事として将来性はあるでしょうし、安定性も確保されているといえるでしょう。
全国に130校以上あるといわれる栄養士養成施設から毎年約2万人の栄養士が新たに誕生しています。ただ栄養士免許を取得してもすぐに「栄養士として社会に出る」人は約50%であるとされていますので、新栄養士だけで1万人のライバルがいる計算になります。
有効求人倍率が1.95倍ということは「1万人の栄養士に対して約2万人の求人がある」ともいえますが、栄養士免許は一度取得すれば生涯有効であるため、すべての就職先に当てはまる数字ではありません。(※1)。中途採用や転職などの場合では、経験や実績のある栄養士のほうが就職には有利といえます。
新卒の方の場合は大学や専門学校から就職先として多数の候補を提示され、先生や先輩たちから求人先の企業や施設の情報が入手できます。
当然その情報をもとに「この会社に入りたい!」とピンポイントに就職先を絞り込む方も多いと思いますが、企業や施設を絞り込んで就職を狙う場合は、狭き門になるケースもあります。
栄養士の求人倍率はターゲットにする企業や施設の人気によってかなり差がある、と考えておけばよいでしょう。
一般財団法人全国栄養士養成施設協会の調査(※2)によれば、栄養士の就職先としてもっとも多いのは児童福祉施設で28.2%(以下2017年度の卒業生のデータ)。
次いで多いのは事業所で14.8%、以下は順に病院13.3%、介護保険施設10.6%、学校5.4%、官公署4.8%となっています。
ただ「その他」の業態が18.5%となっており、実際には「その他」が児童福祉施設の次に多い数字になっています。
最近ではフィットネスクラブやエステサロンなどの栄養指導といった、これまでにあまりなかった求人も出ていますので、「その他」にはこのような就職先も含まれていると思われます。
栄養士の職場が多様化する傾向は今後も続きますので、希望する業務内容や条件だけに縛られずに求人のリサーチをしてみることをおすすめします。
企業のネームバリューや業務内容に固執しすぎず多岐にわたる選択肢の中から選ぶほうが、結果的に自分にあった就職先と出会える確率が上がるかもしれません。
一般財団法人全国栄養士養成施設協会が調査した「2017年度管理栄養士養成施設卒業生管理栄養士の就職内訳」(※1)を参照すると、管理栄養士の就職先としてもっと多いのは病院で31.1%を占めています。その次に多いのは事業所で15.1%、介護保険施設10.0%、児童福祉施設9.6%、学校4.9%、官公署3.2%と続きます。
栄養士と比較してみると、その他の就職先が占める割合が若干高く22%。これは1位の病院の次に高い数字です。先ほども触れましたが、栄養士の活躍する領域が広がりを見せていることは確実。就活生たちもこうした世の中の傾向をキャッチして、柔軟な思考で就職先をリサーチする必要があるといえるでしょう。
先ほども触れたように、管理栄養士の就職先は病院と介護保険施設をあわせると全体の4割を占めていますが、慢性疾患の患者さんに対する食事(栄養)指導や高齢者の栄養ケアマネジメントを任される管理栄養士のニーズは高く、人材不足が続いています。したがって最近は、収入面や土日休みといった勤務体制に配慮する就職先も少しずつではありますが増えてきています。
ただ管理栄養士の資格は生涯資格。資格取得後に栄養士として社会に出ない人が50%いるとしても、管理栄養士免許を持つ人は累計20万人以上、ライバルは多いと考えるべきでしょう(※2)。ちなみに2018年管理栄養士国家試験の合格者は10,472名。毎年1万人の管理栄養士が誕生していることになります(※3)。
選ばれる立場ではなく、就職先は自分で選ぶ。栄養士にもそのような道が開かれています。ただ管理栄養士の場合はより専門的な知識や現場での経験値が重要視されます。新卒の方たちは新卒・未経験の栄養士を募集していて、社内研修制度が整っている企業に就職をして実力をつけることが、自身の成長につながっていくはずです。
栄養士の業務に性別で仕事の違いはありませんし、給食の大きなお鍋を扱うのは力仕事ですから、男性が居たほうが心強いと思ってしまいますが、栄養士の世界は、まだまだ女性が多い世界です。
栄養士養成施設は女子短大や女子大学に設置されていることが多く、共学の栄養士養成課程は、少ないのが現状。
それでも最近では、男性栄養士も徐々に増えてきました。とくに都会では、管理栄養士の男女比率は女性が少し多い程度で、地方に行くにつれて女性の栄養士が多くなるという特徴があるそうです。
テレビなどでも、男性栄養士が紹介されることが多くなりました。そうした影響もあって、男女差は無くなっていくのかも知れません。
栄養士を募集している企業はたくさんあります。しかし、仕事内容は全く異なり、詳しく明記しているケースも少ないので、お給料やお休みといった待遇面ばかりに目がいきがちです。
友だちや先輩の口コミから情報を収集したり、実際に足を運んでみるのもよいと思います。たとえば、実習や校外実習で、病院や福祉施設、学校、保健センターなどで数週間、栄養士業務を体験することがあります。
その際に実習先での栄養士の仕事をよく見ておくことです。また、将来の自分の就職先になる可能性もあるので、よい印象を残しておくことも忘れないでください。
また、採用試験の内容はその職場ごとに異なり、試験の時期も職場によってまちまちです。一般的な傾向としては大企業では春から夏にかけて採用活動を行うことが多く、病院は夏から試験を行うケースが多いようです。行政機関の職員は10月から1月頃に集中しています。
しかし、これはあくまでも一般的なケースなので、養成施設の就職窓口に相談したり、企業や施設に直接問い合わせをして、正確な情報を得られるように心掛けるとよいでしょう。
監修者メモ
グリーンハウスでは、全国でヘルスケア部門(病院や高齢者介護施設等)とB&I部門(社員食堂・学校給食等)で、栄養士の採用を行っております。専門的な知識や技術にとどまらず、自分の可能性を広げ、総合的な視野でフードサービス全体を捉えられるような存在になってほしいと考えています。
基本となるコミュニケーション力を高め、多くのことを吸収し、チームで目標を達成するために力を発揮するような方たちとぜひ一緒に働きたいと思います。
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